家さがし チェックすべき情報とは

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お家の話

家さがしは、何でされますか?

最近は、みなさん、まずネット検索しますよね。

昔は、新聞に入っている不動産屋さんのチラシが不動産探しの最初の一歩でした。

ネットで検索するときも、不動産のチラシを見るときも情報の見方を知っていれば、あなたに合った不動産の情報を的確につかむことが出来ると思います。

ネットやチラシから情報を読みとれる事、読み取れない事がわかります。チラシ見たけど実際見に行くと、良い物件ではなかった事はよくあることです。

このブログを読んでいただくと、不動産情報発信のルールを知ることが出来るので、早く、正確に、的確に不動産情報を手に入れることが出来るようになります。

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情報収集

以前は、新聞折り込み広告や、無料サッシ(SUMO)などで探す方が多かったように思います。家を探している人は身近な人や職場の人に相談して、どうやって家を探すか?などを聞いたりしているようです。不動産屋に行ってみる人もいると思います。

最近では、断然ネット検索ですね。そのほか、近隣で探している方は、現地の売り物件の看板なども見ていると思います。新築マンションの場合はショールームもあります。

最終的には、どこかの不動産屋さんと連絡をとることになります。

不動産を探すときの情報を整理してみます

  • 新聞広告 チラシ
  • 無料サッシ
  • 現地看板を見て問合せ
  • 不動産屋に足を運ぶ
  • 電話で問い合わせ
  • ネットで検索
  • モデルハウス ショールーム 住宅展示場に足を運ぶ
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違法な情報発信

不動産のチラシは、土曜日の朝刊に折込が多いと思います。

土日休みの世帯に向けて、休みの日に家を見に来てほしいと不動産業者は考えています。

不動産の情報発信については、宅建業法に規定があります。誤った不動産情報発信をすると、「宅建業法違反」となります。

しかし、集客目的で違法行為を行う不動産業者は多数あります。

法を守らない不動産屋で住宅を購入・賃貸することはお勧めできません。情報発信を正確にしているかどうかも不動産業者を選定するときの要素の一つになります。

見るべき情報

価格

〇億円 〇万円 現在は税込み表示になっています。

※要注意 5980万円→5500万円に値下げ表示は違反広告の場合あり。
二重価格表示する場合には厳格な取り決めがあります。

Aさん
Aさん

住宅の購入には消費税はかかりますか?

ビビ
ビビ

土地の購入にはかかりません。建物は、消費税が必要な場合があります。

消費税は、購入する不動産が個人所有の建物はかかりません。不動産業を営む人が売主の場合はかかります。

新築マンションは建物部分にかかります。
土地建物の購入は、建物部分のみかかります。
消費税の金額を確認すれば、建物価格はいくらなのかわかります。
新築マンションは、建物の価格が大きいので、消費税も大きな金額だと思います。

場所

〇市〇区 〇〇町 まで

一般的に住所は、「特定されないため」に記載しません。
現在使用しているところに、直接購入希望者に見に行かれると迷惑になります。空地であっても、知らない人がウロウロしていると、周りに人は不審に思います。売主によっては、自分が売りに出していることを知られたくない人もいます。

大きさ

面積:土地や建物の面積が記載されています。
㎡:(平方メートル)「へいべい」と読む人多い

  • 公募面積(こうぼ)「登記簿上の面積」実際の面積と異なる場合あり
  • 実測面積(じっそく)「実際に測った面積」登記簿の面積と異なる場合あり
  • 専有面積「マンションの壁の厚みを含む面積」

面積の記載だけでも、色々な記載方法があります。
最も有利な面積記載のみを表記している場合もあります。

例)公募が120㎡で実測が115㎡の場合 公募面積のみ記載する。違反ではありません。

間取

3LDKや4LDKなど

間取り図面の記載されていない建物チラシには、文字で間取りを記載する必要があります。

LDKは、10畳以上の大きさがなければ表示できません。LDK9畳は変な表記です。

洋室のような納戸(S:なんど)
住宅において部屋の記載するには、窓が必要です。
窓のない部屋、窓が小さく暗い部屋は、部屋の記載ができないので納戸になる。

距離

最寄り駅:駅から〇分 適当に書いている業者が多数います。

本来は、徒歩で80mを1分間で換算しています。
階段や坂道は考慮していません。
車が通れない場所でも最短ルートであれば80m/分で換算しています。

読み取れないこと

  • 現地の高低差
  • 騒音
  • 斜面

売却するために不利になる情報は記載していないことがあります。
お客さんに来てもらうためのオトリ広告もこれらを使います。

その他

用途地域・道路・インフラ

用途地域:その場所が、住宅向きなのか、商業向きなのか、工場に向いた地域なのかを示し、その用途にあった建物しか使用できません。(例:第1種低層住居専用地域、商業地域など)

道路:建物を建築するには土地が道路に接している必要があります。(接道義務)土地の価格にも大きく影響します。

インフラ:上水道・下水道・ガスの状況がわかります。下水道が使用できない場所もありますので、忘れずに確認してください。都市ガスがない場合は、プロパンガスを使用します。

まとめ

不動産情報から読み取れる内容をまとめてみました。

これらの情報は、チラシでもネットでも情報誌でも同じ規制があります。

簡単にまとめると

  • 価格については、建物に対して消費税がかかる場合がある。
  • 面積が何を根拠に図られているのか
  • 駅からどのルートで〇分かかるのか

不動産屋のチラシが適当に作っているかどうか、このあたりでも見分けられます。

他にも建物の築年数や用途地域など、小さな字で書かれている詳細な情報を読むことで、地域性や環境も感覚的につかむことが出来るようになります。これらはまたの機会に。

購入を検討している方はこちら

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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